ホシザキ株式会社の平均年収・従業員データ

証券コード 64650 本社: 愛知県 給与ランキング全3,776社中 870位

ホシザキ株式会社が金融庁EDINETに提出した有価証券報告書「従業員の状況」の開示データです。 最新の2025年度の平均年間給与は 7,887,459円で、 掲載企業の全社平均(6,955,267円)と比べて 932,192円高く なっています。

平均年間給与(2025年度)
7,887,459円
平均年齢
44.4歳
平均勤続年数
17.1年
従業員数
1,157人
平均年間給与は、提出会社(ホシザキ株式会社単体)の従業員に支払われた給与・賞与等の年間合計額を 従業員数で割った値です。連結グループ全体の数値とは異なります。算出方法の詳細は データの取得方法・算出方法をご覧ください。

参考指標

都道府県内の給与順位 愛知県内 全107社中 13位
従業員1人あたり売上高(2025年度) 71,413,137円
経常利益率(2025年度) 35.7%

いずれも開示数値から機械的に算出した値です(1人あたり売上高=売上高÷従業員数、 経常利益率=経常利益÷売上高)。数値の良し悪しの評価は行っていません。

会社概要

代表者代表取締役社長  小林 靖浩
資本金8,138,000,000円
本社所在地愛知県豊明市栄町南館3番の16
証券コード64650
EDINETコードE01654
法人番号 4180001069484 (国税庁 法人番号公表サイトで確認)

3【事業の内容】

当社グループは、当社、子会社63社(うち連結子会社61社)及び関連会社1社により構成され、主な事業内容は、フードサービス機器の研究開発、製造、販売及び保守サービスであります。

研究開発は、日本では当社等が製品の研究開発を行っており、米州ではHOSHIZAKI AMERICA,INC.及びLANCER CORPORATION等が、欧州ではHOSHIZAKI EUROPE LIMITED等が、アジアではWestern Refrigeration Private Limited等が行っております。製品企画から製品化までの一貫した研究体制を持つことにより、最終顧客の多様なニーズにあった対応を可能にしております。新製品開発、先端技術開発、既存製品の改良や改善、シリーズ展開の活動及び原価低減活動を行っており、販売及び保守サービス活動から得られる情報や市場品質情報を製品開発に活用する体制を確立しております。

製造は、日本では当社の本社工場と島根工場が行うほか一部を株式会社ネスター等が行い、米州ではHOSHIZAKI AMERICA,INC.及びLANCER CORPORATION等が、欧州ではHOSHIZAKI EUROPE LIMITED等が、アジアではWestern Refrigeration Private Limited等が行っております。

出典: 有価証券報告書「事業の内容」(EDINET)

ホシザキ株式会社の開示データ(2025年度)

年度 平均年間給与 平均年齢 平均勤続年数 従業員数
2025年度 7,887,459円 44.4歳 17.1年 1,157人

現在保有しているのは2025年度分のみです。過去の有価証券報告書は順次取り込み、 年度が増え次第この表に反映します。

ホシザキ株式会社の業績推移(売上高・経常利益)

年度 売上高 経常利益
2025年度 82,625,000,000円 29,479,000,000円
2024年度 80,092,000,000円 16,318,000,000円
2023年度 72,866,000,000円 16,992,000,000円
2022年度 68,249,000,000円 21,337,000,000円
2021年度 66,625,000,000円 17,303,000,000円

出典: 有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」(提出会社単体、EDINET)

よくある質問

ホシザキ株式会社の平均年間給与はいくらですか?
2025年度の有価証券報告書によると、ホシザキ株式会社(提出会社単体)の 平均年間給与は7,887,459円です。
ホシザキ株式会社の平均年間給与は連結グループ全体の数値ですか?
いいえ。有価証券報告書の「従業員の状況」で開示される平均年間給与は提出会社単体の数値です。 連結子会社を含むグループ全体の給与水準とは異なります。

機械の他社を見る

出典

金融庁 EDINET(有価証券報告書「従業員の状況」)。 提出日: 2026年03月25日(対象決算期: 2025年度)。 当サイトへの反映日: 2026年09月24日。 提出された開示書類はEDINET提出書類の内容照会画面で直接確認できます。 本サイトの数値はEDINET APIで取得した一次データを独自に集計・整形したもので、EDINET側の記載内容と 相違がある場合は開示書類の原文を正としてください。